社会環境学部では、第８次マスタープラン（2019－2023）の戦略Ⅱ「教育の質的転換による付加価値向上」の取り組みとして、英語で学ぶ専門教育に力を入れていく予定です。そこで、この一環として2019年度より新たにアメリカ法を中心とする法情報オンラインサービス（データベース）であるWestlaw Nextを導入しました。 6月14日（金）にはウエストロー・ジャパン社の方にお越しいただき、データベース講習会を開催しました。
当日は、英米法系諸国（アメリカやイギリスなど）と大陸法系諸国（ドイツや日本など）における法体系の違いなど、データベースを使用するにあたって知っておくべき基礎的な知識から、Westlaw Nextの特徴や使い方のポイントまで幅広く話していただきました。参加した学生からは英語での情報（資料）に戸惑う声も聞かれましたが、実際に一部講義ですでに使用されていることもあり、今後さらなる活用が期待されます。
Westlaw Next とは
WestlawNext®は、ウエストロー・ジャパン株式会社(日本で総合的な法情報オンラインサービスを提供するために、米国トムソン・ロイターと新日本法規出版株式会社（本社・名古屋）が均等出資で設立した合弁会社)の製品で、アメリカ法を中心とする法情報オンラインサービス。
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